子どもの医療費

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どうも、しそです。

今回は、子どもの医療費についてご紹介します。



医療費の相場

小さな子どもが大人の体へと成長するまでの間に、数え切れないほどの病気を経験します。

産休・育休はもとより、ダブルインカム(共働き)の場合は、夫婦ともに容易に有休を取得できる職場環境の構築。

あるいは、どちらかの実家の両親の手助けが容易でない限りは、仕事と子育ての両立は非常に難しいものとなります。

(幸い、我が家ではその両方を満たす環境にあり、比較的恵まれています。)

もちろん、病気に伴う休暇だけではなく、通院に伴う金銭的な不都合も生じてきます。

まともに支払いをすると、補助が全くない場合は、風邪を引いただけでも3割負担で3,000円から5,000円は掛かります。



医療費の節約方法

それでは、どのようにして、子どもの医療費の負担を減らしていけば良いか。

その答えとしては、ズバリ住所です。

住まう自治体によって、助成金額・申請方法・適用期間が全く異なる点に注目が必要です。

以下の通り、4つの自治体の例を挙げます。

A市(私の地元。)

現物給付方式により、窓口での資格証の提示で、18歳未満の通院・入院・保険調剤が無料。

(元々は、窓口での1,000円の自己負担あり。)

B市(同棲・新婚時代の住所。)

現物給付方式により、窓口での1ヶ月分の負担額合計が1,000円を超えた場合、診療月から3ヶ月後に保護者の口座に振り込まれる。

ただし、支給は15歳未満に限り、通院:500円、入院:1,000円の一次的な窓口負担額が必要。

(保険調剤は、無料。)

C市(元勤務先の住所。)

B市と同様。

D市(妻の地元。)

A市と同様。

B市やC市のように、比較的人口が多くて人気のある都市は、放っておいても転入者が増えていくため、子どもに対する処遇が悪いことが多いです。

一方、A市やD市のように、ベッドタウンで人口が横ばいまたは減少傾向にある場合は、処遇が手厚いです。

実質的な金額の差よりも、その適用期間と利便性を考えると、居住地の選択がいかに重要であるかがはっきりと分かります。

自治体によっては、22歳未満まで適用される地域もあり、子育て世代に取っては狙い目となります。

これらのことから、子どもに対して、民間の医療保険を掛ける必要性が全くないことが、お分かりいただけたでしょうか。

万が一、無駄な保険料を支払っていると感じた場合は、無料の各種診断サイトを活用し、可処分所得を増やしましょう。

 

以上、子どもの医療費についてご紹介しました。

育児に関するお得な情報について、今後もまとめていきたいと思います。

それでは、また。